コロナ収束後のソフトウェア検証業務の働き方

1.コロナ禍における検証実施状況

①ソフトウェア検証業務のテレワーク率

■国土交通省が行った「令和2年度 テレワーク人口実態調査」による業種別導入率

■テレワークができない職種一覧

■テレワークができる職種一覧

上記資料において、ソフトウェア検証は大きな分類では「テレワークができる職種」内に含まれると思われがちですが、検証対象により「テレワークができない職種」に含まれることが多くあります。
主な理由としては、「テレワークができない職種」の「製造業」と同様、「特殊な機器がある工場等でしか業務が行えない」ことが理由となっています。

②テレワークができない検証業務への対応

テレワークができない検証業務におけるコロナ禍での対応を調査してみました。

• セキュリティや対象物の破損などの問題で持ち帰り不可能な機材の関係上、在宅での検証は行えず、出社対応した。
• 検証機材の準備のみで出社対応し、在宅でのリモートデスクトップで検証実行・確認を行った。
• 検証実行は出社対応し、ログなどの確認は在宅で実施した。
• 出社対応人数の制限を行い、実行者=出社、確認者＝在宅で対応した。

③ 在宅検証の問題点

在宅での検証における問題点は以下のとおりです。

• 突発的なソフト改修などの確認が、即時対応できない。
• 事前準備の失敗や接続不良などがあった場合、機材が動作せず検証がストップする。
• 検証の前倒し終了や項目の切り替えが発生し、設定変更が必要な場合に即時対応ができない。

上記などの問題により、検証実行が遅延し計画に影響が出ることもあります。

2.コロナ収束後のソフトウェア検証実施状況

コロナ収束後の2024年5月現在、コロナ禍でテレワークができないとされていた業種においては、コロナ以前と比べて以下働き方の違いが出てきています。

• 基本的には出社対応となっているが、検証実行は出社対応、ソフト開発・管理業務は在宅対応でも可能。
• 在宅で対応可能な検証実行のノウハウも継続して、在宅での対応も行っている。
• 打ち合わせや不具合対応などの各担当部署への関りは、対面ではなくリモートで適宜対応している。

3.まとめ

新型コロナウイルスという未知の脅威に直面し、日常面、仕事面でも多くのアイデアと技術を使用し、改革を行ってきた経験を得て、現在、新たに発見した働き方を融合させていく段階となっています。
テレワークも認知され、今まで当たり前だった通勤などの時間と経費の無駄にも気づいた時代となり、以下のような手当も導入されています。

■テレワーク手当（在宅勤務手当）
「現金支給」と「現物支給」の2種類があります。テレワーク導入時に初期費用として一括支給されたり、毎月一定額が給与と共に支払われるなど、支給方法は企業によって様々です。

現金支給の相場は3,000円～5,000円/月と言われています。
• 現金支給の例
  大手ITベンダは2020年7月から通勤定期代の支給を廃止し、在宅勤務手当月額5,000円の支給を始めました。デジタルコンテンツ運営企業の場合は雇用形態にかかわらず「500円×出勤日数分」を半年ごとに支給、大手EC企業は60,000円（半年分）がテレワーク手当として支給されます。
• 現物支給の例
  パソコンやスマートフォン、ルーター、セキュリティソフト、カメラ、マイクなど、テレワークで必要な機材を会社から現物を貸与する方法。
  社員個人が所有するPCなどを利用する方法を「BYOD（Bring Your Own Device）」といいますが、その場合、購入費の一部を補助する例もあります。

テレワークができない検証業務においても、新たに発見した良い点は継続し、今後、通常業務形態として取り入れていくことができればと感じています。
新型コロナウイルスのように、未曾有な出来事や、予期せぬ災害などに直面した時に、人々の生活や働き方は変化していくものであることは歴史が証明しています。 コロナ禍を体験した私達も、歴史を作っていった張本人であることを意識し、働き方改善をしていければと思います。